ドローンで海外の雄大な景色を撮影してみたいと思ったことはありませんか？
ハワイの綺麗な海を撮ったり、パリのエッフェル塔を撮ったりと、撮影したい場所が世界にまで広がると一生かかっても撮りきれるかどうか。
いざ海外へ行っても規制で自由に飛ばせなかったり、そもそもドローンを国外へ持ち出していいのかなど、わからないことばかり。
こちらの記事ではそんな悩みを解決していきたいと思います。
そもそもドローンは海外に持ち出せる？
海外で空撮してみたいけど、そもそもドローンは海外に持って行っていいのでしょうか。
結論から言うと「可能」です。
空港での荷物検査で気を付ける点がありますが、思ったより簡単に海外に持ち出すことができます。
ではどんな点を気を付けなければいけないか、解説していきます。
【空港での荷物検査】バッテリーに気をつける
空港では荷物検査があると思いますが、バッテリーは預け荷物で飛行機に搭載できません。
理由は貨物室の環境は客室と比べて悪いので、万が一の発火を防ぐためです。
但し、手荷物としては飛行機に搭載できますのでご安心ください。
ですのでドローンは「本体＋バッテリー」を手荷物とするか、できれば本体からバッテリーを取り外して、万が一の発火に備えこのようなキャリングケースや、バッテリーを小分けに出来る安全バッグに入れておくことが好ましいです。
【空港での荷物検査】持ち込めるバッテリーの数には制限がある
機内に持ち込めるバッテリーの数には制限があります。
- ワット時定格量が100Wh以下のもの：個数制限なし
- ワット時定格量が100Whを超え160Wh以下のもの：2個まで
- ワット時定格量が161Wh以上のもの：持ち込み出来ません
例えばスマホであれば100Wh以下になり個数制限はありませんが、ドローンのバッテリーはどれくらいのワット時定格量になるのでしょうか。
ワット時定格量は簡単な計算式で表すことができ、Phantom4proのバッテリーを例に出すと
バッテリー容量(5.87Ah)×定格電圧(15.2V)＝ワット時定格量(89.2Wh)
DJIのMavic3でも100Whは超えませんが、それでも90Wh近くになるので、今後新しい機体が発売された時は注意が必要です。
航空会社に問い合わせる
上記の内容は基準であり、航空会社によってルールの違いがあったり、訪れる国によって違いがあるなど、イレギュラー的なこともあると思いますので、最終的には航空会社に問い合わせみてください。
海外のドローン規制
ドローンを持って海外に到着したはいいけど、規制はどうなっているのでしょうか。
日本はドローンに対する規制が厳しいといわれていますが、実は日本以上に規制が厳しい国もあります。
今回はいくつかの国のドローンの規制をご紹介しますが、日本と同じく規制は常に変わっていきますので、入国する前に関係当局に確認することをおすすめします。
アメリカのドローン規制
アメリカでは日本と同じく、ドローンの機体登録が義務付けられています（13歳以上で登録可能）
登録申請は「FAAドローン登録サイト」からオンラインで簡単にできます。
登録サイトはすべて英語表記ですが、翻訳ソフトを使用したり、文章は読めなくとも単語がわかれば、名前や住所にドローンのシリアル番号などを入力するだけなので、そう難しくはありません。
また登録には5ドルかかりクレジットカードが必須となります。
飛行に関する規制は日本と似ている点が多いですが、州によって規制が違う所があるので、州をまたいで空撮される方は、その都度確認が必要です。
- 重量が55ポンド（約25kg)未満
- 上空400フィート（約120m)以下での飛行
- 目視内での飛行
- 他の航空機の近くで飛行させてはいけない
- 航空管理局および空港当局の許可なく、空港から5マイル(約8km)以内で飛行させてはいけない
- スタジアムやスポーツイベント会場などのの上空は飛行禁止
- 災害など緊急事態が発生している付近での飛行は禁止
- 薬やアルコールの影響がある状態での飛行は禁止
※これがすべての規制ではありません
飛行禁止区域についてはFAAが提供している専用のアプリで確認できます。
オーストラリアのドローン規制
オーストラリアのドローンの規制はAustraian Civil Aviation Safe Authority（通称CASA）によって定められており、規制はレクリエーション目的と商業目的と別れています。
レクリエーション目的の場合、特別な場所・条件でない限り許可なく自由に飛行させることができます。
【特別な場所・条件の詳細】
- 地上から400フィート（約120m）以上
- 公衆の安全に影響を及ぼすエリアの上空または付近
- 緊急活動が行われているエリア
- 人から30m以内の飛行
- 1度に2機以上の飛行
- 日中以外で目視できない範囲
- 人混みの上空。これによりイベント会場なども含まれる
- 他の航空機や人、建物に影響を与える飛行
- 他人のプライバシーを侵害する飛行
- ドローンの重量が100g以上の場合、航空施設から最低5.5km離れての飛行
※これがすべての規制ではありません
飛行禁止区域についてはCASAがフライトマップを提供していますので、それにより確認することができます。
韓国のドローン規制
韓国では12kg以上のドローンである場合、ドローンの使用用途や種類、個人情報などを国土交通省大臣あてに提出しなければいけません。
しかしDJIのPhantomやMAVIC、さらにはInspireでさえ12kg以上ではありませんので、こちらは気に留めることはないでしょう。
その他の禁止事項として
- 高度150m以上の飛行
- 夜間飛行
- 飛行場周辺の菅制圏（半径9.3km）での飛行
- 軍事安全保障施設周辺の飛行
- 人口密集地域での飛行
※これがすべての規制ではありません
飛行禁止エリアで飛行させる場合は国防総省や地方空港町の許可が必要で、違反すると200万ウォンの罰金が科せられます。
中国のドローン規制
ドローン業界最大手DJIのある中国ですが、機体が様々な用途で1～7に分類され、種類によっては操縦免許が必須となり、また250gを超えるドローンは中国民間航空局で機体登録が必要となります。
登録の手順としては専用サイトで必要事項を記入し、QRコードを発行してドローンに貼りつけなければいけません。
【その他規制】
- 高度300フィート（約90m）以上は飛行禁止
- 建物や人、車両などから50m以上距離を保つ
- 日中で目視内で飛行させる事
- 空港や政府施設周辺での飛行は禁止
- 人が集まる上空での飛行は禁止
- 物件の輸送・投下は禁止
※これがすべての規制ではありません
フィリピンのドローン規制
人気と観光地セブ島があるフィリピンですが、もちろんここでもドローンの規制はあります。
まず商標利用のための飛行や、重量が7kgを超えるドローンの場合、民間航空局の許可が必要となります。
それ以外の場合の主な規制は
- 空港から10km以上離れて飛行させる事
- 上空400フィート（約120m）以下で飛行させる事
- 学校・マーケット上空・政府機関上空は飛行禁止
- 第三者から30m以上離れて飛行させる事
- 目視外や夜間飛行は禁止
※これがすべての規制ではありません
タイのドローン規制
タイのドローンの規制は厳しく、日本国内からドローンを持ち込むだけ（タイ国内で所持）でNBTC（タイのドローン登録機関）に登録しなければいけません。
飛行させるにあたっては、CAATという機関へ機体登録しライセンスを取得しなければいけなく、しかもライセンス取得はとても厳しく、タイ国内の保険会社にドローンを見せて保険加入などしなけれないけません。
※これがすべての規制ではありません
またライセンス発行まで数か月かかる場合もあるそうなので、長期滞在を考えていない限りタイでの空撮は難しそうです。
面倒だからといって、許可なく空撮しバレてしまうと最長5年の禁固刑、および10万バーツの罰金に科せられます。
シンガポールのドローン規制
シンガポールではIDA(Infocomm Development Authority)という機関がドローンの規制を整備しており、利用者に向けたハントブックなども配布されています。
また飛行に関しては重量7kg未満のドローンで以下の条件を満たしていれば許可なく飛行可能です。
- 機体特性を知り、どのように飛ばせば安全か知っている
- 操縦の前に安全に飛行できるか周りを確認する
- 視界の開けている天気よい日に飛行させる
- 目視内で飛行させる
- IDAの規格に適合する伝送装置を付けた機体を使用する
- 人や建物から十分に距離をとって飛行させる
- 人混みの上空で飛ばさない
- 荷物を固定できる造りをしていに機体に物品を搭載しない
- 危険物を運ばない
- 物件を投下しない
- 緊急車両の近くで飛ばさない
- 重要施設の上空で飛ばさない
- 空港や空軍施設の5km以内や、上空200フィート（約60m）以上で飛ばさない
※これがすべての規制ではありません
海外のドローン規制まとめ
ドローンに関する規制は日々改正されていきますので、入国する前に日本と現地の航空会社、各国の大使館または領事館に確認を取ることが一番です。
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